視力矯正の新しい方法として注目されているのが「ICL（眼内コンタクトレンズ）手術」です。小さなレンズを目の中に入れることで、メガネやコンタクトレンズを使わずに快適な見え方を得られることを期待される治療法です。日常生活の質が向上する一方で、ICLは自由診療となるため費用の自己負担は少なくなく、検討中の方にとっては大きな悩みの種でもあります。
そこで知っておきたいのが「医療費控除」です。ICL手術は医療費控除の対象に含まれるため、確定申告を行えば支払った医療費の一部が所得税や住民税から差し引かれ、還付される場合があります。
本記事では「ICL 確定申告のやり方」をテーマに、必要な書類や申告の流れ、還付される金額の目安、さらに費用を抑える工夫についてわかりやすく解説します。
ICLは医療費控除の対象
ICL（眼内コンタクトレンズ）手術は、公的医療保険が適用されない自由診療ですが、「視力回復を目的とした治療」として医療費控除の対象になります。
医療費控除とは、1月1日から12月31日までに支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告を通じて課税対象となる所得を減らし、所得税の還付や翌年度の住民税の軽減を受けられる制度です。
ICLの手術費用に加え、術前の検査費用や術後の薬代、通院のための公共交通機関の交通費も対象になるケースがあります。ただし、見た目向上のみを目的とした費用やタクシーの使用などは対象外です。領収書の保管と正しい申告で、医療費の負担を軽減できる可能性があります。
ICLの医療費控除で還付される金額
ICL手術で医療費控除を利用して確定申告をすると、その年に支払った医療費の一部を所得から差し引けるため、結果的にその年の所得税が還付され、翌年度の住民税も軽減されます。
ただし、支払った医療費が全額戻るわけではなく、還付額は「その年の合計所得金額」や「保険金などで補てんされた金額」によって変動します。以下では、具体的な計算方法と収入別のシミュレーションを紹介します。
計算方法
医療費控除額は以下の式で計算します。
医療費控除額 ＝（1年間に支払った医療費 − 保険金などで補てんされた額 − 自己負担額）
※控除できる上限は200万円
・自己負担額は「10万円」または「合計所得金額の5％」のいずれか少ない方を差し引きます。
・その年に支払った医療費が合計10万円未満でも、所得が200万円未満なら「総所得金額の5％」を超える部分が控除の対象になります。
ここでいう「合計所得金額」は、単なる年収ではなく、給与所得控除や各種控除を差し引いた後の所得金額を指します。
所得が200万円以上の場合
総所得が200万円を超える方は、自己負担額が一律10万円になります。
【例】
・年収：400万円
・給与所得控除後の合計所得金額：約280万円
・医療費：60万円
・保険金などの補てん：0円
《計算》
600,000円 − 0円 − 100,000円 ＝ 500,000円
この50万円が控除額となり、課税所得から差し引かれます。
所得税率10％なら約5万円が所得税から還付。住民税でも控除額の10％が減税され、約5万円軽減されます。
→ 合計でおよそ10万円の負担軽減につながります。
所得が200万円未満の場合
総所得が200万円未満の方は、自己負担額が「所得金額の5％」に変わります。収入が低いほど基準額が小さくなるため、控除額が大きくなる可能性があります。
【例】
・年収：150万円
・給与所得控除後の合計所得金額：約95万円
・医療費：10万円
・保険金などの補てん：0円
《計算》
100,000円 − 0円 −（95万円×5％＝47,500円）＝ 52,500円
控除額は52,500円。課税所得95万円に対する所得税率は5％なので、所得税から約2,600円が還付されます。さらに住民税も控除額の10％、約5,200円が軽減され、合計で約7,800円の税負担減となります。
まとめ
ICL手術は自由診療で高額ですが、医療費控除を利用すれば税金の還付や住民税の軽減が受けられます。
・所得が200万円以上 → 基準額は10万円
・所得が200万円未満 → 基準額は所得金額の5％
年収が低い年ほど控除額が大きくなることもあるため、退職や転職で収入が減った場合には特に有利です。ICL手術を検討している方は、領収書を必ず保管し、確定申告で医療費控除を申請することで、負担を軽くできる可能性があります。
ICLにかかる費用相場
ICL手術の費用は両眼でおよそ60万～90万円が中心です。基本費用にはレンズ代・手術料・術前検査・術後フォローが含まれ、乱視矯正を加えると4～5万円の追加が必要になる場合があります。
一方、「40万円〜」といった低価格広告は、国内未承認レンズを使用していたり、オプション費用で総額が高くなるケースが多いため注意が必要です。費用比較の際は、国内承認レンズかどうか、追加料金があるかを必ず確認しましょう。
ももの木眼科では両眼66万円（税込）、乱視あり70.6万円（税込）で、追加費用は発生しません。
ICL手術の費用相場（比較表）
| 区分 | 両眼費用（税込） | 乱視対応 | 備考 |
| ももの木眼科 | 66万円 | 70.6万円 | 追加費用なし、総額提示 |
| 一般的な相場 | 約60万～90万円 | ＋約4～5万円 | 術前検査・術後ケア込みが多い |
| 低価格帯の例 | 約40万～50万円 | ＋数万円 | 国内未承認レンズやオプション加算が多い |
ICLの医療費控除の対象となる費用とは？
ICL（眼内コンタクトレンズ）手術は自由診療のため健康保険は使えず、両眼で60〜90万円程度と高額になります。ただし、そのうちの一部は「医療費控除」として確定申告で申請することが可能です。医療費控除を受けるには、治療に必要な支出と対象外の支出を正しく区別し、領収書や明細をきちんと保管しておくことが大切です。
以下に、ICL手術に関連して医療費控除の対象になるものとならないものを整理しました。患者さんがひと目で理解できるよう、表形式でまとめています。
| 項目 | 医療費控除対象になるもの | 対象外のもの |
| ICL手術費用 | 対象（治療目的で行われた場合） | ― |
| 手術前の検査費用 | 適応検査・術前検査など治療に必要とされたもの | 健康診断や人間ドックのみの費用 |
| 術後の診察料 | 経過観察や合併症治療など | 美容目的の追加検査 |
| 薬代（点眼薬・内服薬） | 医師の処方による薬 | サプリメントやビタミン剤など予防目的のもの |
| 通院の交通費 | 公共交通機関（電車・バスなど）の利用 | タクシー代（※やむを得ない場合を除く）、自家用車のガソリン代や駐車料金 |
| 入院時の費用 | 標準負担額としての食事代 | 差額ベッド代、個室料、テレビカード代など |
| 眼鏡・コンタクトレンズ購入費 | 治療用眼鏡・小児用弱視眼鏡（条件付きで対象） | ファッション用や矯正目的以外のもの |
このように、ICL手術にかかった費用の多くは控除の対象となりますが、美容や快適性を目的とした支出は対象外です。
たとえば、レンズ代や手術料、術後の薬代や公共交通機関での通院費用は控除できますが、差額ベッド代やタクシー代は認められません。申告の際には、治療に必要と認められるかどうかが判断基準になります。
ICLを検討している方は、費用の内訳を正しく理解し、領収書・明細書をすべて保管することが控除を受ける第一歩です。加えて、通院交通費は見落としやすいため、日付や区間をメモしておくと確定申告時に役立ちます。
ICLの医療費控除を受けるための確定申告のやり方
確定申告書を作成・提出する
ICL（眼内コンタクトレンズ）手術は自由診療で健康保険が適用されないため高額ですが、確定申告で医療費控除を受ければ税金の還付や翌年の住民税軽減につながります。ここでは、申請の流れを順を追って解説します。
【医療費控除の対象となる費用をまとめる】
ICL手術で控除の対象となるのは、レンズ代や手術代、術後の点眼薬代といった手術費用本体、術前の適応検査や精密検査費用、さらに手術前後の通院交通費です。電車やバスなど公共交通機関の費用は対象ですが、自家用車のガソリン代や駐車料金は原則対象外です。
ただし公共交通の利用が困難な場合には認められることもあります。領収書がない交通費は、日付・区間・金額をメモして記録しましょう。
【書類を準備する】
確定申告には次の書類をそろえます。
1. ICL手術や通院にかかった領収書・診療明細書
2. 医療費通知（健康保険組合から送られるお知らせ）
3. 源泉徴収票（会社員の場合）
4. マイナンバーカード、または通知カード＋本人確認書類
5. 還付金の振込口座情報
6. 印鑑（提出形式によっては必要）
ICL手術は高額なため、医療費通知だけでは申告額をカバーできないことが多く、領収書の保管が欠かせません。
【明細書を作成する】
2017年以降、医療費控除の申告には「医療費控除の明細書」の添付が必須となり、領収書の提出は不要になりました。ただし確認のため5年間の保管義務があります。明細書には以下を記入します。
1. 医療を受けた人（患者）の氏名
2. 病院・薬局などの名称
3. 支払った医療費の額
4. 生命保険や高額療養費などで補てんされた金額
国税庁の「確定申告書等作成コーナー」やe-Taxを利用すれば、自動計算で簡単に作成可能です。
【確定申告書を作成・提出する】
明細書が完成したら確定申告書を作成します。入手方法と提出方法は次の通りです。
入手方法:
1. 国税庁サイトの作成コーナー
2. 税務署での入手
3. 印刷・郵送
提出方法:
1. e-Tax（自宅からオンライン提出）
2. 税務署へ持参
3. 郵送
オンライン提出は最も便利で、還付もスムーズです。提出期限は原則2月16日から3月15日まで。還付申告は1月から可能なので、早めの準備がおすすめです。
【医療費控除の注意点】
1. 生計を一にする家族分も合算できる
2. 年間10万円を超える医療費が対象（所得200万円未満は所得の5％超）
3. 控除の対象期間は1月1日〜12月31日に支払った医療費
ICL手術は数十万円と高額になるため、控除を利用すれば実質的な負担を大きく減らせます。不明点があれば国税庁サイトや税務署に確認し、確実に還付を受け取りましょう。
ICL手術を検討されている方は、京都市伏見区のももの木眼科にご相談ください
ICL手術は高額であり、不安や疑問を抱かれる方も多いと思います。「自分に適応するのか」「費用や術後の生活はどうなるのか」など、気になる点は一人ひとり異なります。そうした不安を解消し、安心して治療を受けていただけるよう、京都市伏見区のももの木眼科では丁寧なカウンセリングに加え、ご自宅から参加できる「ICL-WEB説明会」も実施しています。
スマートフォンやパソコンから気軽に参加できるため、忙しい方や遠方の方でも安心です。ICL手術をご検討の方は、ぜひ一度ご相談ください。公式LINEからのお問い合わせや予約も受け付けております。
