ICLは医療保険適応？医療費控除についても解説
京都市伏見区のMOMOテラス内にあるももの木眼科は、“大切な目を守り続ける”をコンセプトに地域の皆様から信頼される眼科を目指し日々診療にあたっております。このブログでは、目に関する患者様のお悩みにお応えできるようなさまざまな情報をお届けして参ります。ICL（眼内コンタクトレンズ）は、角膜を削る必要がなく、小さな切開創からレンズを挿入することで、近視や乱視を矯正する治療法です。角膜に負担をかけず視力矯正ができることから今注目されています。ICLの手術は病院・クリニックの選択が非常に重要です。信頼性のある場所で、自分が納得のいく手術を受けることが大切です。今回は、“ICLは医療保険適応？医療費控除についても解説”です。
ICLは医療保険適用？
ICLとレーシックといった視力回復手術は、公的医療保険の適用外であり、通常は患者さん自身が費用を全額負担する必要があります。ICLの手術費用は一般的に高額になります。手術を受けた後は、領収書を大切に保管しておき確定申告の際に医療費控除を行うことで、費用の負担を軽減することができます。
医療費控除を理解して、ICL手術の費用を軽減しましょう
ICL手術は高額で、しかも保険が適用されない自由診療ですが、医療費控除の対象となります。医療費控除とは、医療保険が適用外であっても、1年間で支払った医療費が10万円以上の場合、税金の還付を受けることができる制度です。ICL手術の費用負担を少しでも軽減したいのであれば、確定申告を通じて医療費控除を申請することがおすすめです。
医療費控除を受けるためのステップ
医療費控除の申請には、確定申告が必要となります。手続きを円滑に進めるために、ICL手術の領収書をしっかりと保管しておきましょう。申請書を作成する際には、源泉徴収票も必要となります。確定申告時の医療費控除の申請には、次の2つの方法があります。
・自分で作成した「医療費控除の明細書」を添付（医療機関の領収書が必要）
・医療保険者から交付された「医療費通知書」を添付
【注意】ICLは高額療養費制度の対象外！
ICLは高額療養費制度の対象ではありません。高額療養費制度は、1つの医療機関で支払った医療費が一定の金額（自己負担限度額）を超えた場合に、その超過分が一部払い戻される制度です。ただし、この自己負担限度額は被保険者の所得区分によって異なります。高額療養費制度は医療保険の対象となる医療費にのみ適用されるため、ICLなどの自由診療はこの制度の対象外ですので注意が必要です。
